購入手順 of アイディアルホーム

札幌、恵庭、北広島の中古住宅、マンション、土地はアイディアルホームがお手伝いします。 2010-09-06 更新

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マイホームの購入は何から始めるべき

不動産の購入は、一生に一度かもしれない大きな買い物です。それなりの準備が必要です。準備不足だと、遠回りをしたり、資金計画を練り直したりと、結果に違いが出る可能性もあります。周到な準備と賢い選択で失敗しない不動産購入を目指しましょう。8dfca0c5ce2fdfd1-203777-0.jpg

アイディルホームは理想の住まいをお探しするためにお客様を100%サポートします。

まず、始めに資金計画が必要になります。現金で購入するにしても、物件代金以外にもさまざまな費用が発生します。また、住宅ローンを利用するのであれば、月々の返済額、借入可能額等を把握する必要があります。この場合、現在のご自分のライフスタイルから、月々無理なく返済出来る額を見極めることが、大切です。

住宅ローンは種類も多く、金融機関により利率はもちろん、諸経費も異なりますので、比較検討が重要です。

物件情報の収集、物件を実際に見る、価格の交渉、売買契約、住宅ローンの申込、登記等のさまざまな手続きが必要になりますので、入居時期が決まっているのであれば、入居時期に合わせたスケジュールを組んで準備すると、希望日に入居できる可能性は高まります。

購入申込、住宅ローン事前審査、売買契約と手付金支払、住宅ローン承認期間、残金決済と引渡、登記、リフォーム等、引越、入居まではスムーズに運んだとしても2ヶ月はみておいたほうがいいでしょう。

購入手順 その1

資金計画

ローンを利用するのであれば、月々の返済額はどのくらいまでなら可能か、頭金の準備はどうか、物件購入資金以外に発生する費用、税金の把握をします。
通常諸費用分として物件価格の1割程度を見込みます。

現在、多くの金融機関では物件価格及び諸費用分についても住宅ローンとして借り入れることが出来ますが、諸費用分を自己資金で用意する方が融資の条件が有利になる場合があります。

希望物件の登録

希望エリアの情報収集。新聞の折込チラシ等を集める。無料情報誌を利用すると便利です。
当社に、お客様の希望物件を登録しておくと、希望に合いそうな物件が出たら速やかにお客様にお知らせします。

物件の絞込み

間取、面積、階数、立地条件などから、優先順位を考えて、物件の絞込みをします。

現地見学

絞込んだ物件を、実際に現地で見学してみて、希望条件に適した物件かどうか確かめます。


購入手順 その2

物件決定・申込み

物件が気に入り購入を決意したら、宅地建物取引業者と媒介契約を締結し、売主側に購入申込をします。住宅ローンを利用する場合は、購入申し込みで金額・その他の条件で折り合いが付きましたら、金融機関に住宅ローンの事前申込を行ないます。3日ほどで、銀行から融資可否の連絡がきます。ただし、事前審査ですので、融資については本決定ではありません。売買契約後に申し込む、融資の本申込にて金融機関は本審査を行ないます。

売買契約

仲介業者から重要事項の説明と重要事項説明書の交付を受けて売主側と売買契約を締結します。
この場合、契約金額の10%~20%程度の手付金を支払います。手付金以外に、契約書に貼付する収入印紙代が必要になります。

住宅ローン申込

売買契約が完了し住宅ローンを利用するときは、借入金額、借入方法、返済期間などを決めて、必要書類を用意して融資の本申込を行ないます。審査には、3週間程見ておけば宜しいでしょう。

この場合の、売買契約書には、ローン特約条項があるのが一般的ですが、必ず、あるものでもありませんので、十分注意が必要です。万一、融資が否認された場合、ローン特約条項が無ければ、手付金は戻らないばかりか、契約内容によっては、違約金も支払う事になります。

登記・残金支払

住宅ローンの承認連絡がきましたら、残金決済と引渡し、融資の実行になります。売主、買主の都合を調整し、平日の銀行営業時間に、融資する銀行で仲介業者と司法書士が立会い、権利証等の引渡しに必要な書類を司法書士が確認して銀行に融資のゴーサインで融資の実行です。

数分後には、買主の銀行口座に融資金額が振り込まれますが、銀行の手数料が差し引かれています。必要なお金を引き出して、売主へ残金を支払い、物件の鍵を受け取り、権利証等を司法書士に渡して、残金決済が完了です。最後に、司法書士と仲介業者に報酬を支払います。

引渡・入居

物件の鍵を受取り、引越します。入居したら、設備関係は全て作動の確認をしたほうが宜しいです。
個人間売買では、瑕疵担保条項が免責される場合が多いですが、事前に説明を受けていた場合は除いて、直後から故障した場合は別です。また、売主が宅地建物取引業者(不動産業者)の場合は、2年の瑕疵担保責任がありますが、やはり、入居したらチェックすべきでしょう。

確定申告

住宅ローン減税制度に該当するときは、翌年に確定申告を行ないます。

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